炭素ゼロ社会(笑)とか言ってるエコエコ詐欺師はカーボンナノチューブとか使わないの？

カーボンフリーを成長の機会に、電動車で温暖化対策と経済活性化を両立
2021.01.16

自動車業界もカーボンフリー社会に向けてこれまで以上の対応を迫られる

　CASE（コネクテッドカー・自動運転・シェアードサービス・電動化）に代表される技術革新によって、自動車業界は100年に1度の変革期を迎えたと言われてきたが、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって、状況が変わってきた。市場が急拡大していた相乗りをはじめとするシェアードサービスは、不特定多数の人との接触を避ける意識の高まりなどから、市場は急激に縮小した。そして今後、大きく変化しそうなのが電動化を巡る動きだ。

脱炭素社会へ世界が動き出す

　脱炭素社会に向けて世界が大きく動き出し、カーボン・フリーがアフター・コロナ時代の経済のけん引役として脚光を浴びている。自動車も温室効果ガスである二酸化炭素（CO2）排出量を削減できる電動車両を普及させることは、地球温暖化の改善と、経済の活性化の両立につながる。

　もともと温室効果ガスの排出量削減に熱心なのは欧州だ。2016年に発効した「パリ協定」では、今世紀末の世界の平均気温上昇を、産業革命前と比べて1.5度に抑制する目標が掲げられている。この達成に向けた取り組みの一環として欧州の一部の国では、施行時期が25年から40年までバラバラだが、ガソリン車、ディーゼル車の新車販売を禁止してクルマを電動化する政策が相次いで打ち出されている。

　英国は40年にガソリン車とディーゼル車の販売禁止を打ち出していたが、昨年2月に35年に前倒し、さらに昨年11月には30年に規制時期を早めた。英国はハイブリッド車（HV）も35年までに禁止する方針で、内燃機関車を排除する政策を明確に打ち出した。米国カリフォルニア州のギャビン・ニューサム知事は昨年9月、州内でのガソリン車の新車販売を35年までに禁止すると発表した。米国の他の州でも同様の施策が打ち出される見通しだ。

　世界最大のCO2排出国である中国では昨年9月、習近平国家主席がCO2排出量を30年までに減少に転じさせ、60年までにCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラルを目指すことを表明。この実現に向けて、35年にガソリンだけで走行する自動車の販売をゼロにし、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）などの新エネルギー車の比率を50％、残りをすべてHVにする目標を掲げる。

以下ソース
https://www.netdenjd.com/articles/-/243735

参考資料

EVやハイブリッド、本当にエコか　生産／流通／廃棄で生じるCO2の実態

しかし、EVの生涯CO2排出量の半分近くが生産時のものであり、バッテリーだけでそのうちの40％以上を占めている。このため、滅多にないことだがバッテリー交換が必要になった場合には、EVの生涯CO2排出量は同サイズのガソリン車とほとんど変わらなくなる。
https://www.autocar.jp/post/273004/4

消費もなんもすんな