釣り業界、終焉へ向かう… 釣り人口激減、深刻な高齢化、関連業者の廃業、また一つこの国の文化が消えるよ…

同店が開店したのは１９７６年。アカメ用の釣りざおなどそれまで他店で販売されていなかった釣り具を開発、販売したことで県内外の釣り人から多くの支持を集めた。

また、当時は釣り具店の多くが天井まで届くほどの棚に商品を陳列していたが、同店は棚の高さを頭より低くして設置。釣り人が集まる場を目指し、客同士が会話しながら買い物が出来るようにする工夫だったという。客の一人は「昔は店内に入れないほど釣り人でにぎわっていた」と懐かしむ。

しかし、徐々に釣り人が減少し、温暖化に伴う魚の生息地の変化や競合企業の県内進出などもあって売り上げは低下。２０１９年頃と比べて３分の１ほどに落ち込み、閉店を決断したという。

セール中の店内には閉店を惜しむ数多くの常連客らが訪れている。高知県佐川町の常連客（５８）は、「昔は、店主催のイカ釣り大会に息子らとよく参加し、入賞したこともある」と思い出し、「アットホームなお店だった。閉店しても自社ブランドは続けてほしい」と語った。高知市の常連客も「よく店員にしかけや餌の種類をアドバイスしてもらい、大きい獲物が捕れたときは一緒に喜んだ。それが出来なくなるのはさみしい」としんみりしていた。

久場社長は「閉店を知って約１０年ぶりに店に来てくれたお客さんもいる。お世話になった方々に感謝したい」と話している。

太平洋ごみベルトのゴミの発生源には日本も含まれますが、東アジア全体で約76%を占めており、日本はその中でも最多の約34%を占めています。東日本大震災の津波の影響で日本から流出したプラスチックゴミも含まれており、太平洋ごみベルトには漁業由来のゴミが大量に漂流しています。